2025年7月より、NTTコミュニケーションズはNTTドコモビジネスに社名を変更しました

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OPEN HUB | for Smart World

Co-Create the Future

#共創

組織や分野を超えたコラボレーションは、今や当たり前の時代。では、未来をつくるための共創のありかたとは? OPEN HUBでの取り組みや国内外の事例とともに考えます。


JOURNAL

企業のDX推進や、新規ビジネス創出に役立つ情報を発信。有識者対談や先進事例など最新トレンドと独自のインサイトを網羅した多様なコンテンツをお届け。

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EVENT

明日から使える先端技術の紹介から、未来を思考するトークセッションまで、
イベントを日々発信しています。ライブ配信や見逃し配信も。

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PROJECT

共創プロジェクトの“いま”を発信。実装済の事例のほか、
共創パートナーの募集や、進行中のプロジェクトの様子も随時アップデート。

“どこでもドア”がオフィスのスタンダードに? OPEN HUB Windowが切り開く、遠隔コミュニケーションと共創の未来

“どこでもドア”がオフィスのスタンダードに? OPEN HUB Windowが切り開く、遠隔コミュニケーションと共創の未来

コロナ禍を経て、リモートワークやオンライン会議が当たり前となり、オフィスの役割は大きく変わりつつあります。こうした変化に対応するためにNTTドコモビジネスが開発したのが、離れていてもまるで隣にいるかのような対話を実現するコミュニケーションデバイス「OPEN HUB Window」。

高精細、等身大、低遅延が特徴のデバイスをいち早く導入したのは、建築設計やファシリティマネジメントを手がけるNTTファシリティーズです。同社は2025年7月に本社オフィスを刷新し、共創スペース「FL@T™(フラット)」を開設。OPEN HUB Windowをはじめとするさまざまな最新ICTツールを導入し、次世代ワークプレイスの実証を進めています。

今回は、NTTファシリティーズの木村佐知子氏と、NTTドコモビジネスの大道真優、忰田毅に、OPEN HUB Window導入の経緯や、テクノロジーが切り開く遠隔コミュニケーションとオフィスの未来について話を聞きました。

#79

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ゼロカーボン日本酒をめぐる、地域の価値循環とブランド創造

ゼロカーボン日本酒をめぐる、地域の価値循環とブランド創造

2025年5月10日、山形県の飯豊町にある若乃井酒造株式会社(以下、若乃井酒造)がゼロカーボン日本酒を発表・発売しました。ゼロカーボン日本酒の商品化を実現したのは、環境負荷を抑えた米づくりを実践する農事組合法人 沖のカモメ(以下、沖のカモメ)、その米づくりの環境価値を証明し、カーボンクレジットの認証をサポートするNTTドコモビジネス、そしてプロジェクトを推進する飯豊町役場の地域活性化企業人および地域おこし協力隊です。

2020年にゼロカーボンシティ宣言を発表し、脱炭素化を進める飯豊町を舞台にくり広げられる、ひとつの商品づくりを巡るプロジェクト。それぞれの思いや目指す未来について、総務省の認定する「地域活性化起業人」として飯豊町ゼロカーボン推進プロジェクトマネージャーを担う城戸忠之氏、地域おこし協力隊として飯豊町に来て、今では脱炭素事業の会社を営む小野優太朗氏、若乃井酒造の代表取締役 大沼秀和氏、沖のカモメの米づくりを担う武田親祐氏、NTTドコモビジネスでカーボンクレジット事業を推進する藤田航平に話を伺いました。

#75

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手触り感のある顧客体験「高感度上質消費」をリモートで実現する百貨店DX

手触り感のある顧客体験「高感度上質消費」をリモートで実現する百貨店DX

国内の外出機会や訪日外国人の増加を背景に、三越伊勢丹グループでも東京の店舗は売り上げを取り戻しています。大都市型店舗が高額品や免税売上で勢いづく反面、地域店舗はラグジュアリー店舗の撤退が相次ぎ、取扱商品のラインナップに課題を抱えている状況です。広島三越もそんな地域店舗のひとつ。しかし地域には一定数の富裕層のお客さまがいる中、なくなることのないラグジュアリーブランドのニーズに、いかに応えるのか。「店舗間相互送客」をキーワードに連携の強化に動く三越伊勢丹グループの中で、距離の近い福岡の店舗との連携に活路を見出した広島三越の和田金也社長、百貨店DXの共創パートナーであるNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com) 第四ビジネスソリューション部の古川敦担当部長、足立楽斗、NTTコノキューの山﨑美佐に、外商顧客向けのリモート接客による新たな体験創出のプロジェクトについて伺いました。

#73

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医療業界の先陣を切って進む「病院DX」―地域医療の中核、相澤病院の挑戦

医療業界の先陣を切って進む「病院DX」―地域医療の中核、相澤病院の挑戦

長野県松本市にある社会医療法人財団慈泉会 相澤病院は、急性期医療を担う地域の中核病院として、他の病院や診療所と連携して対応力を高めるモデル(通称:松本モデル」の構築に取り組み、住民への医療サービス向上を図っています。このほど、医療従事者同士のコミュニケーションに使用するデバイスをPHSからiPhoneに変更。病院内の通信環境の改善にも取り組み、iPhoneとの電子カルテ連携や、チャットを活用した医療従事者同士のコミュニケーションを推進しています。デジタル活用が最も遅いと言われる医療機関で、ドコモビジネスをパートナーに、どのように病院DXが進められているのか。今後の地域医療への展開も見据え、同院の相澤孝夫理事長、DX推進室の西村直樹室長、NTTコミュニケーションズ プラットフォームサービス本部の久保田真司、ドコモビジネスソリューションズ 長野支店長の岩㟢隆司がプロジェクトについて語りました。

#70

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AIでプラントの自動運転を実現するプロセスとは。日本触媒と挑む、スマートファクトリー化

AIでプラントの自動運転を実現するプロセスとは。日本触媒と挑む、スマートファクトリー化

少子高齢化に伴う人手不足、運転品質のばらつき、技能伝承の難しさなど、多くの製造現場が課題を抱えています。特に複雑なオペレーションや熟練の技術により成り立つ工程は自動化が難しく、手動で運転せざるを得ないケースが多いのが現状です。

こうした製造現場の壁を乗り越えたのが、日本触媒とNTT コミュニケーションズ(以下、NTT Com)の取り組みです。本プロジェクトでは、NTT Comが開発した、運転員の操作を学習したAIによりプラントの自動運転を実現する「オートパイロット」を活用することで、日本触媒の化学プラントでの自動運転に成功しました。両社のプロジェクトメンバーへのインタビューから、スマートファクトリー化のヒントを探ります。

#68

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地域企業での「実践」による次世代リーダー育成 ―越境型人材育成がもたらす人と企業の成長とは

地域企業での「実践」による次世代リーダー育成 ―越境型人材育成がもたらす人と企業の成長とは

人材育成と企業内研修の必要性が高まる昨今、従業員が知識や理論を学習したとしても、適切に実践する場がないケースも多く、人材育成の課題の一つとされています。一方で、都市部を除いた日本の各地域の多くは、人口減少や都市への人材集中による人手不足が深刻な問題となっています。DXによる省力化・自動化は、問題解決の有力な選択肢ですが、デジタル化を推進する人手やノウハウも潤沢ではありません。

こうした企業の人材育成課題と、地方が抱える人手やノウハウの不足という課題の双方を解決するためにドコモgaccoとNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)が2024年7月に共同リリースしたのが越境型の研修を軸とした「地域越境ビジネス実践プログラム」です。ドコモgaccoの山田崇氏、NTT Com ヒューマンリソース部の大原侑也、Smart Education推進室の西村拓真の登壇により配信中のOPEN HUBウェビナー【次世代リーダー育成 実践型研修で学び、成長する地域越境ビジネス実践プログラムとは】の模様をお届けします。

#67

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日本が安心して暮らせる国であり続けるために。JR西日本×NTT Com「JCLaaS」が実現するインフラマネジメント改革

日本が安心して暮らせる国であり続けるために。JR西日本×NTT Com「JCLaaS」が実現するインフラマネジメント改革

人口減少時代に突入し、これまで整備・保守されることが当たり前だった日本の公共インフラストラクチャーを取りまく環境に変化が起こっている。持続可能性が危ぶまれる状況に立ち向かうべく、JR西日本やNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)など民間企業6社による総合インフラマネジメント事業として立ち上がった「JCLaaS(ジェイクラース)」。その背景と社会的な意義について、プロジェクトの中心を担うJR西日本の常松雄大と山本陽斗、NTT Com関西支社の中芝考秀と伊藤大樹に話を聞いた。

#66

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カルチュア・コンビニエンス・クラブと考える CX(顧客体験)の未来 ~「好き」を軸に、IP、リアル店舗、デジタル技術の融合へ

カルチュア・コンビニエンス・クラブと考える CX(顧客体験)の未来 ~「好き」を軸に、IP、リアル店舗、デジタル技術の融合へ

日本の小売業界を取り巻く環境は、顧客の消費行動が複雑化・多様化に伴い、EC・リアル店舗問わず、さらなるCX(顧客体験)の向上が求められています。このような状況のなか、「カルチュア・インフラを、つくっていくカンパニー。」をミッションとして常に時代を牽引する顧客体験を生み出してきた、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(以下、CCC)は、2024年4月25日、旗艦店舗「SHIBUYA TSUTAYA」をリニューアルオープンしました。

新店舗のコンセプトとなった「さまざまなIPとのコラボレーションを軸とする新たなCX戦略」の狙いはどこにあるのでしょうか。CCC戦略店舗開発本部の楠部一樹氏、武藤史子氏をゲストに迎え、昨年10月にリニューアルに先立って行われたIP×XRイベント『V-Stage SHIBUYA TSUTAYA』を共催したNTT コミュニケーションズ(以下、NTT Com)第四BS部の古川敦・足立楽斗とともに、新たな顧客体験価値の創造について語らいました。

#55

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“生きた英語”は仮想空間で学ぶ。自主性と自己肯定感を育む、VRを活用した大田区の英語教育

“生きた英語”は仮想空間で学ぶ。自主性と自己肯定感を育む、VRを活用した大田区の英語教育

東京都大田区は世界とつながる羽田空港を擁する自治体であり、2017年に「国際都市おおた宣言」を行い、それにふさわしいグローバル人材を育てていくことが求められています。2023年12月、大田区にある大森東小学校で活用が始まったOGC(おおたグローバルコミュニケーション)海外体験ルーム。アメリカの街並みや店舗を再現したバーチャル空間が広がるこの教室には、XR事業を手掛けるNTTコノキューのVRシステム「360Media」の技術が使われています。

生きた英会話を学ぶためにVRテクノロジーを活用する。需要が高まっていくことが見込まれる、先端技術を活用した教育コンテンツの新しい在り方について、大田区教育委員会事務局 教育総務部 指導課 指導主事の江袋勇樹氏と、NTTコノキュー マーケティング部門 山﨑美佐、本プロジェクトをマネジメントしたNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com) 仮屋園都萌に話を聞きました。

#53

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未来のプラントは“DX実証施設”から生まれる。5G Innovation Plantに見た、プラント省人化・無人化の最前線

未来のプラントは“DX実証施設”から生まれる。5G Innovation Plantに見た、プラント省人化・無人化の最前線

2022年、JFEエンジニアリングの燃焼実験用プラントに高速無線通信網を整備した「5G Innovation Plant」が誕生しました。ローカル5G、Wi-Fi6に加え、NTTドコモが提供するキャリア5Gと3種類の大容量高速無線通信インフラを持つ当施設では、プラント内におけるロボットやドローンの低遅延操業実証実験が2社共同で進められています。この拠点がプラント業界にどのような革新をもたらすのか、その狙いと2社の共創価値について、JFEエンジニアリング株式会社DX本部の岡哲史氏と後藤満之氏、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の西野敬生、瀬田純一が語り合いました。

#47

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進化するワーケーション。“非日常”から生み出す共創ビジネスの進め方とは

進化するワーケーション。“非日常”から生み出す共創ビジネスの進め方とは

あらゆる人がより豊かな毎日を過ごせる「Smart World」を実現するために、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)はさまざまな企業との事業共創に取り組み、都市、モビリティ、エネルギー、ヘルスケアなど幅広い領域で社会課題の解決に挑んでいます。今回フォーカスするのは、東京海上日動火災保険(以下、東京海上日動)×NTT Comの取り組み。両社は事業共創の新たなステージを目指し、今年4月に八丈島でのワーケーションを合同で実施して集中討議を行いました。

普段とは異なる環境でのコミュニケーションから一体何が生まれるのか。ワーケーションに参加した4名のメンバーと、宿泊機能付きサテライトオフィスを提供するIsland and office代表取締役の柏木彩氏を迎え、1泊2日のワーケーションを振り返りながら、非日常での事業共創の成果と今後への意気込みについて話を聞きました。

#39

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AI診断で見つける新しい私!BOX型パウダールームから見えた潜在市場ニーズとは

AI診断で見つける新しい私!BOX型パウダールームから見えた潜在市場ニーズとは

数年続いたコロナ禍を経て、マスクなしでも外出できるようになった2023年春。これまで落ち込んでいた化粧品の売上も回復傾向にある中、2023年4月23日から5月1日まで原宿駅前の商業施設「WITH HARAJUKU」の地下1Fスペースに設置されたのが、自分に似合うメイクやコスメをAIが教えてくれる「Smart Powder Room」です。NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)、オカムラ、AGCの3社の技術を掛け合わせてできたBOX型パウダールームから見えてきた、顧客の潜在ニーズを開拓するアイデア創出の可能性とは。企画から実証実験までを実行したNTT Comの坂口広樹、川島美由紀に聞きました。

#33

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「逃げ遅れゼロ」の実現に向けて。実証実験から見えてきた次世代型の防災システム

「逃げ遅れゼロ」の実現に向けて。実証実験から見えてきた次世代型の防災システム

近年、自然災害が激甚化する傾向にあり、高齢化も進むなかでいかにスムーズな避難を実現するかは、自治体にとって今後大きな課題になることが想定されます。京都府南部で進行中の「スマートけいはんなプロジェクト」では、スマートシティにおける次世代型の防災について、官民連携で研究や実証を行っています。2023年2月には、被災状況や人流などのデータをもとに避難経路をリアルタイムに提案する「スマート避難誘導ソリューション」を活用した避難訓練を実施。市民がスマートフォンを使い、適切な避難行動が取れるかを検証しました。この取り組みの意義と、避難訓練で得られた成果について、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)ビジネスソリューション本部 スマートワールドビジネス部 スマートシティ推進室の石間裕基に話を聞きました。

#29

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コロナ直撃の鉄道業界。データの力で切り拓く新たな未来とは

コロナ直撃の鉄道業界。データの力で切り拓く新たな未来とは

日本の発展の礎として鉄路を広げ、社会に欠かせないインフラとなっている鉄道会社が今、大きな岐路に立っています。人口減少などの日本社会の変化、ITなどのデジタルテクノロジーの台頭などを踏まえて、鉄道会社はいかに進化を遂げようとしているのか。西武鉄道株式会社のマーケティング部に所属する手老善氏と片山陽介氏、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の萬國谷(まくにや)忠による対話を通じて、今後の方向性を探ります。
※サムネイルの画像提供:西武鉄道

#28

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東日本大震災を契機に仙台市で進む新たなエネルギーマネジメント。災害に強く、環境負荷も少ないシステムが生まれた背景とは

東日本大震災を契機に仙台市で進む新たなエネルギーマネジメント。災害に強く、環境負荷も少ないシステムが生まれた背景とは

「災害大国」ニッポン。気候変動や異常気象による災害リスクが叫ばれるなかで、テクノロジーを活用した対策が急務とされています。一方、その実行的役割は各地方自治体に任せられており、ノウハウや知見が蓄積されにくいという難しさもあります。現在、仙台市とNTTドコモ、東北大学が行っている共同プロジェクトでは、災害対策と経済性、脱炭素移行を同時に叶える「災害対応型エネルギーマネジメント」の実証実験が行われています。先進的な取り組みと言えるこのプロジェクトの可能性について、仙台市とNTTドコモの担当者に話を伺いました。

#27

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フェムテックのデータをどう使う?企業横断で女性のQOL向上を目指す取り組みをレポート

フェムテックのデータをどう使う?企業横断で女性のQOL向上を目指す取り組みをレポート

働き方改革の1つとして掲げられている「女性活躍推進」。ここ数年で女性の働き方が大きく見直されるなかで、生理痛やPMSなど女性が抱える健康課題の解消が女性支援に欠かせないことが明らかになりつつあります。2022年11月18日、女性のウェルネスを推進する事業の可能性を探るため、OPEN HUBでフェムテックデータの利活用を考えるワークショップが行われました。

#23

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フェムテック市場の現在地—今、すべての人が“女性が抱える課題”について語り合うべき理由

フェムテック市場の現在地—今、すべての人が“女性が抱える課題”について語り合うべき理由

生理、妊娠、更年期など、女性特有の課題に対しテクノロジーを用いて解決する製品やサービスの市場、フェムテック。OPEN HUBではフェムテックを、女性だけでなくあらゆる人に関わる領域として捉え、社会を大きく前進させるポテンシャルがあると考えています。

国内最大級のピルのオンライン診察プラットフォーム「スマルナ」を展開するネクイノの代表取締役・石井 健一氏、資生堂研究所のオープンイノベーションプログラム「fibona(フィボナ)」にてプロジェクトリーダーを務める中西裕子氏、NTTコミュニケーションズの医療ヘルスケアDX事業を手掛けるスマートヘルスケア推進室にて室長を務める久野誠史の3人に、フェムテック領域の可能性について、それぞれの視点から語っていただきました。

#22

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セブン&アイと推進する、超高齢社会を見据えた電話の新たな価値創造

セブン&アイと推進する、超高齢社会を見据えた電話の新たな価値創造

セブン&アイ・ホールディングス(以下、セブン&アイ)は、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)とともに高齢者の方の心身の健康維持を図る「いきつけフォン」の実証実験(以下、PoC)を行いました。経験豊かなNTTグループのOB・OGの方々が、一人暮らしの高齢者の方に定期的に電話をかけてコミュニケーションの機会を提供することで、高齢者の方が前向きな気持ちになることを目的とした取り組みです。あたかも行きつけのお店に行ったかのような温かい会話をという思いから名付けられた「いきつけフォン」サービスについて、両社から話を聞きました。

#18

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ビューティーテックで叶える、一人ひとりに寄り添うネイル体験の創出

ビューティーテックで叶える、一人ひとりに寄り添うネイル体験の創出

近年拡大を続けてきたネイル市場。コロナ禍での自粛生活や外出機会の大幅な減少により、ネイルサロンに厳しい状況となった今、注目を集めているのが新しい形のネイルサービスです。コロナ禍以前からネイルテック分野にいち早く着目していたカシオは、新規事業として他社と共創しながら実証実験を重ねてきました。変化の中でチャレンジし続ける新しいネイル文化の創出とは?

#2

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皆さんと一緒に “知の探索” へ。
『声に未来を乗せて発信するラジオ番組』
毎週火曜日11時配信予定。