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OPEN HUB | for Smart World

Carbon Neutrality

脱炭素のために
デジタルでできること

世界中で加速するカーボンニュートラルへの動き。地球の危機的状況を前に、デジタル技術はどう活用できるのか? 専門家や先駆企業とともに、新たな時代の社会変革を読み解きます。


JOURNAL

企業のDX推進や、新規ビジネス創出に役立つ情報を発信。有識者対談や先進事例など最新トレンドと独自のインサイトを網羅した多様なコンテンツをお届け。

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EVENT

明日から使える先端技術の紹介から、未来を思考するトークセッションまで、
イベントを日々発信しています。ライブ配信や見逃し配信も。

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共創プロジェクトの“いま”を発信。実装済の事例のほか、
共創パートナーの募集や、進行中のプロジェクトの様子も随時アップデート。

カーボンニュートラルで注目を集める鉄スクラップ 資源循環の見える化に挑むサーキュラーエコノミープロジェクト

カーボンニュートラルで注目を集める鉄スクラップ 資源循環の見える化に挑むサーキュラーエコノミープロジェクト

鉄は廃棄されスクラップとなった後も、そのほとんどが鉄鋼メーカーでリサイクルされるため、“リサイクルの優等生”と言われています。しかし、鉄スクラップが回収されリサイクルされるまでのフローは確立されているものの、多くの場合は市場原理でフローが決定し、市場の参加者も非常に多いため、可視化が難しく、トレースが出来ない現状にあります。
また、鉄スクラップは建築物の解体や鉄鋼製品の加工過程で生じるものであるため、事前に数量や発生のスケジュールを把握する事が難しく、流動的な輸送形態とそれに合わせた経験則に基づいての対応が通例となっています。

こうした課題を解決すべく、2022年春から鉄スクラップ取扱量において業界トップのエムエム建材(以下、MMK)とNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)によるプロジェクトが始まりました。「資源回収における物流効率化」と「金属スクラップをリサイクルする上でのトレーサビリティ」をDXで実現することで、サーキュラーシステムを構築することを目指しています。プロジェクトを担当するMMKの浅野萌氏と、NTT Comの三浦章絵に、共創の経緯と目指す未来を伺いました。

#38

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水田のメタン削減とJ-クレジット創出で、農業をサステナブルに(後編) 新潟の生産者とNTTグループが刻んだ希望の一歩

水田のメタン削減とJ-クレジット創出で、農業をサステナブルに(後編) 新潟の生産者とNTTグループが刻んだ希望の一歩

近年、水田から発生する温室効果ガスの削減に向けた研究が進んでいます。田んぼの水を抜いて稲の成長を調整する“中干し”期間を直近2か年以上の平均より7日間以上延ばすと、温室効果ガスの一種であるメタンの排出量を約3割削減できることが確認されています。2023年4月農林水産省は、中干し期間を延長してメタン排出の削減に寄与すると、金銭価値に置き換えられる「J-クレジット」が得られる認証制度をスタートしました。

後編では、中干し延長の取り組みに挑むパイオニアとして、新潟県の津南町にて行った取り組みをご紹介。農業法人 麓(ろく)の瀧澤武士氏と、ドコモビジネスソリューションズ 新潟支店(以下、新潟支店)の臼井満と波多野竣介、そして本プロジェクトを統括するNTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の水島大地に、新米が並ぶ麓の事務所で話を聞きました。

#37

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水田のメタン削減とJ-クレジット創出で、農業をサステナブルに(前編) 生産者のパートナー・ヤンマーマルシェとNTT Comが共創プロジェクトに挑む

水田のメタン削減とJ-クレジット創出で、農業をサステナブルに(前編) 生産者のパートナー・ヤンマーマルシェとNTT Comが共創プロジェクトに挑む

夏の一時期、田んぼの水を抜いて稲の成長を調整する「中干し」。農林水産省は2023年4月に、中干し期間を直近2か年以上の実施日数の平均より7日間以上延ばすと「J-クレジット」が創出できる認証制度をスタートしました。「J-クレジット」とは、温室効果ガスの排出を削減、あるいは吸収につながる取り組みを行った証明書となり、「カーボンクレジット」として市場での売買も可能になります。

中干し期間を7日間延長することで、水田から発生する温室効果ガスのメタンを約3割削減できることから、生産者にとっては、カーボンクレジットの売却益を得られるだけでなく、環境への配慮がお米の付加価値となることが期待されています。しかし、7日間の期間延長は簡単ではなく、圃場(ほじょう)の土質などによっては水稲の品質や収量に影響を及ぼす可能性があります。さらにはデータの記録や申請手続きなど、実現にあたりいくつものハードルがあります。

そこで注目されるのが、ICTの提供などで農業をサポートする支援事業者の役割です。前編では、初年度の取り組みに共同参画したヤンマーマルシェの井口有紗氏と、NTTコミュニケーションズ(以下、NTT Com)の水島大地、長谷川あおいに、このプロジェクトへの思いと共創を通して見えてきた可能性や今後の展望を聞きました。

#36

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名古屋から全国へ。都市の脱炭素技術を実装する「街づくりDTC®」の現在地

名古屋から全国へ。都市の脱炭素技術を実装する「街づくりDTC®」の現在地

使う人にとって心地よく、そして無駄なエネルギーや資源を消費しない、環境にも優しい街を設計する。

2022年1月、名古屋市東区東桜に誕生した「アーバンネット名古屋ネクスタビル」は、NTTアーバンソリューションズが手がける次世代型先進オフィスビルの第1号案件。デジタルツインで街区を最適化する「街づくりDTC®」の実証実験の場でもあります。環境負荷を抑えながら快適な空間を実現した注目のプロジェクトの全容について、NTTアーバンソリューションズとNTT Comのキーパーソンの3人に話を聞きました。

#13

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