カーボンニュートラルに資するICTインフラとは。グリーン化の最新動向

カーボンニュートラルのための取り組みを加速させる企業が増えるなか、ここ数年の見逃せない変化としては、ICTインフラにおいても対策が求められるようになったことが挙げられるでしょう。NTTコミュニケーションズは、データセンターやクラウドサーバーのグリーン化や電力消費量の削減を推進することで、企業のカーボンニュートラルへの取り組みを支援しています。それらの取り組みについて、同社の川浪実紗と、橘賢一に話を聞きました。

---

データセンターに求められる低電力化

―昨今、企業がICTインフラの消費電力量やCO2排出量の削減に積極的に取り組むようになった背景について教えていただけますか。

川浪実紗（以下、川浪）：インターネットのトラフィックは増大の一途をたどっており、2016年から2030年の間でIT関連機器が消費する電力量は約36倍になると考えられています。

そのなかでも、データセンターは特に電力消費量の多い設備です。全体のトラフィックが増えれば、データセンターに設置されるサーバーも増えていきます。たとえサーバーの計算能力が上がったとしても、計算量そのものが増えれば消費電力が増えてしまうのは明らかです。実際に、サーバー1台あたりの発熱量は、2000年ごろは0.3kW程度だったものが、現在では10～20kWになっています。そうしたなかで、データセンターにかかる電力消費量の削減を行うためにも対策が求められているのです。

もちろん、これまでもデータセンターが無策で運営されてきたわけではありません。低電力・省エネという観点では、1998年ごろからすでにさまざまな取り組みが進められてきました。昨今では、そこにカーボンニュートラルという文脈や、「省エネ法」の改正といった法律に基づいた動きも加わったことで、改めてスポットライトが当たりつつあるのです。

そうした状況を踏まえて、NTT ComとしてはICTのカーボンニュートラル達成のために、より低電力かつ安全にお客さまのデータをお預かりできるサービスを提供していきたいと考えています。

オンプレミスかクラウドか。グリーン化の手段

—具体的に、ICTインフラを有する企業にとってどのような選択肢があるのでしょうか？