2025年は「医療データ活用」元年!?
現役医師が語る「医療データ活用」の現状と展望

2025年から本格始動する「電子カルテ情報共有サービス」。医療機関を超えて患者の医療データの連携が可能になり、医療の可能性が広まることが期待されています。

臨床の現場で生まれる医療データはどのように共有され、命を救う医療に活用されているのでしょうか。そして、本格的に創薬の研究開発などに医療データを活用するためには、どのような課題を乗り越える必要があるのでしょうか。

「医療データで命を救う。」をミッションに掲げるTXP Medicalの代表取締役医師 園生智弘氏に、医療データ活用の最前線についてお話を伺いました。

---

データのサイロ化により医療現場が抱える課題とは？

——園生さんは救急医として臨床現場に立たれていた経験から「医療データの分断」を解決するTXP Medicalを創業されています。まずは、現場で感じていた課題について詳しく教えていただけますか。

園生氏：医療データの連携は、医療の現場にとって非常に大きな課題です。例えば、連休の初日に意識不明の患者が救急病院に運ばれてきたとします。

付き添いの家族が患者さんの詳しい状況を把握していなかった場合、かかりつけのクリニックが開く平日まで、患者さんが何の薬を使っているかが分からず、適切な治療ができない、という事態が生じることもあります。

特に私のいる救急外来の現場では、医療情報システムの根幹である電子カルテの設計思想と現場の運用に大きなギャップがあります。電子カルテは、そもそも診療報酬の算定、つまり医療費を正確に計算し請求することを主な目的として設計されています。そのため、システムの出発点は患者さんが来院し、保険証が確認される時点に設定されているのです。

しかし、救急の現場は全く異なります。救急隊から「交通事故で重症の患者さんがいます」と電話連絡が入った瞬間、診療業務は始まりますが、その時点では患者の名前も年齢も、保険証を持っているかどうかも分からない場合もあります。一連の処置や手術が終わり、警察から身元が判明した連絡を受けて、ようやく電子カルテへの登録が可能になる、というケースも珍しくないのです。

つまり、救急の現場では、電子カルテに情報が登録されるまでの「空白の時間」に、重要で緊急性の高い医療行為が集中しています。この間にどんな処置をしたのか、どんな薬を使ったのかといった貴重なデータが、構造化されたデータとして記録されず、紙のメモのような形で分断されてしまっているのが現状です。

——その「空白の時間」という課題を解決するために「NEXT Stage ER」を開発されたのですね。改めて、どのようなシステムなのか教えてください。

園生氏：当社が開発した「Next Stage ER」は、大病院の救急外来に特化したシステムです。救急隊から連絡が入った瞬間やドクターヘリの要請があった瞬間から、患者の情報をシステムに登録します。名前や身元が分からない場合でも、「30代男性、交通外傷、血圧80/40」といった情報から記録を始め、現場での処置内容、使用した薬剤、バイタルサインの推移などを時系列で蓄積していきます。そして、最終的に身元が判明した段階で、電子カルテと連動して正式に患者情報を確定する仕組みです。

このような柔軟な運用を可能にするため、電子カルテの患者IDとは別に、救急災害仕様の独自ID体系を持っています。患者発生の瞬間からスタートできるIDを持つシステムは、病院システムとしては非常にユニークなものです。これにより、救急現場で発生する貴重なデータを、構造化された形で、確実に記録できるようになりました。

——「Next Stage ER」を導入した医療機関からの反応はいかがですか。

園生氏：現在全国約80の基幹病院に「Next Stage ER」が導入されています。その多くが地域の中核を担う大規模病院であり、導入病院からは「救急隊や患者さんからの電話連絡情報の整理がスムーズになった」「処置や診療の内容が時系列で整理され、引き継ぎやデータ検索、台帳作成などの業務が格段に楽になった」といった声をいただいています。

また、当社では地域の自治体向けのアプリケーション NSER mobileも提供しており、救急隊と病院の間の情報伝達も大きく改善しました。従来は救急隊のシステムと病院の電子カルテが分断されていたため、電話で患者の情報を伝えていましたが、「NSERmobile」によって、救急隊が入力した患者情報やバイタルサインを病院側でリアルタイムに確認できるようになりました。

2017年の創業時に描いた医療データ連携が、現実のものとなりつつあり、手応えを感じています。

なぜ進まない？ 日本の医療データ連携が遅れている理由