「観戦施設」から「都市のプラットフォーム」へ。
進化を続けるスタジアム・アリーナの現在と未来

全国各地で最新鋭スタジアム・アリーナの建設が急増しています。近年では、エスコンフィールドHOKKAIDOや長崎スタジアムシティなどに代表されるように、家族や友人と一緒に食事や買い物、アクティビティを楽しむなど、試合観戦だけにとどまらない楽しみ方が広がり、地域に人の流れをつくる拠点としても期待されています。
かつては行政が管理・整備していた施設が、なぜ今、地域活性化やスマートシティの中核として期待されているのでしょうか。日本女子体育大学の上林功教授と、スタジアム・アリーナやスマートシティ領域のICTを手掛けるNTTドコモビジネスの前田一樹、三村真理に話を聞きました。

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スタジアム・アリーナは「まちづくりの中核」に

――まずは近年、各地で新しいスタジアム・アリーナの計画や開業が相次いでいる背景について見解をお聞かせください。

上林功氏（以下、上林氏）：2013年に日本政策投資銀行がスポーツを核とした街づくりを担う地域の交流空間となる、「スマート・ベニュー」という考えを提唱しました。これまでのスポーツ施設のあり方を見直し、多機能複合化の推進や施設と周辺のまちを一体として捉え、地域に経済効果やにぎわいを生み出していこうという発想をもとに考案されました。2016年の「日本再興戦略」では、スポーツの成長産業化が掲げられ、スタジアム・アリーナ改革が重要施策として挙げられました。現在はその構想が各地で具体化し、B.LEAGUEのアリーナ基準やJリーグの動きと相まって、施設の新設・更新を後押ししています。

――どの街にも存在する○○体育館や○○競技場といった従来型施設には、どのような課題があったのでしょうか。

上林氏：地域のスポーツ振興を支える社会体育施設としての役割はありましたが、その周囲にある店舗や施設と連携し、異なる産業とともに事業を創出するような地域振興への波及には至っていませんでした。人が集まる力を、周辺地域の経済活動や人々の交流へ波及させる発想はあくまで副次的な位置づけでした。これからのスタジアム・アリーナには、そこでどのような活動が生まれ、まちとどうつながるかを中心に据え、より重視する必要があります。

そのためには、人を集め、人と人をつなげる機能が重要です。同じ目的を持った何千人、何万人もの人が、短い時間に集まり、一緒に応援したり感動を共有したりする場所は、都市の中でも多くありません。スポーツには、一つの試合やチームをきっかけに、人同士をつなぐ力がある。そのつながりを施設内にとどめず、まちづくりへ広げていく。試合を見て帰るだけでなく、周辺で食事をしたり、時間を過ごしたりしてもらうことが必要です。人が集まる力を、地域での滞在や消費にどうつなげるか。日本のスポーツビジネスにとって、まだ工夫できる余地が大きいと思います。

三村真理（以下、三村）：実際に、私たちが関わる案件も変わってきています。以前は、スタジアム・アリーナ単体の開発を考えることが中心でしたが、最近は街区全体の開発の中に、スタジアム・アリーナが組み込まれている案件が増えてきました。スポーツやライブを見に来る人に、どう対応するかという視点から、そもそもこのエリアに人を集めるには何が必要かという、広い視点に変わってきたと感じています。

公園のようにまちへ開くスタジアム・アリーナ

――観戦する人だけでなく、地域の人が日常的に訪れる場所にするには、何が必要ですか。

上林氏：長崎スタジアムシティの設計に携わった建築家の仙田満氏から、「スタジアムシティ全体に対して、ピッチを公園の池のように計画した」と聞いたことがあります。長崎スタジアムシティは毎日7時から23時の間、コンコースや観客席まで自由に入ることができるオープンなスタジアム・アリーナです。これに対して、さすがに天然芝のピッチには、普段、誰でも自由に入れるわけではありません。これは、公園の池と同じですよね。自由に入れる観客席やコンコースでは公園と同様、池の中に入らなくてもその周りで景色を眺めて過ごせます。長崎スタジアムシティのホテルの朝食会場も、ピッチを望む湖畔のレストランのような考え方でつくったと伺いました。そういった意味で、スタジアム・アリーナづくりは、公園づくりに似ているのだと思います。イベントがあるときだけ使うのではなく、景色を眺め、人と会う場所になる。そう考えると、非興行日の価値も見えてきます。

そうなると、地域との関係づくりも大切です。私はIGアリーナをホームアリーナとする名古屋ダイヤモンドドルフィンズのテクニカルアドバイザーを務めていますが、IGアリーナ開業前の2022年に共創拠点である「DOLPHINS PORT」を開設し、2023年3月の閉店後も地域共創の活動を継続してきました。

昨年には、IGアリーナの内外などで笑顔を検知し、その数を寄付につなげる取り組みも行われました。入場者数に加えて、施設の外で人がどう過ごしているかにも目を向ける。スタジアム・アリーナとまちの関係を捉える視点が広がると思います。

前田一樹（以下、前田）：私たちは、位置情報やXR技術を活用した「LBE」（Location Based Entertainment/特定の場所を訪れて体験するエンターテインメント）による新しい体験型エンターテインメント事業「LBiE（ルビー）」を展開しています。エスコンフィールドHOKKAIDOでは、VRやARなど、現実とデジタルを組み合わせることができるXRゴーグルを着けて、現実の空間を歩きながらゴーグル越しに広がる物語世界を味わえるコンテンツを提供しました。狙いは、試合のない日にも訪れる目的をつくること。本企画を楽しんでいただいた方に、エスコンフィールドHOKKAIDOを含む北海道ボールパークFビレッジ内のほかの施設にも足を運んでもらったり、一連の取り組みを街区の回遊につなげたりしたいと考えています。

上林氏：物理的に施設をつくり変えることには、限界もあります。「LBiE」のような技術によって、その場所に新しい楽しみ方を重ねていくことは大事なポイントです。例えば「Pokémon GO」を使っている人には、普段のまちにポケモンがいる場所が見えています。同じ道を歩いていても、アプリを使っていない人とは、その場所の意味や見え方が変わるわけです。

スタジアム・アリーナは、ある人には観戦する場所であり、別の人には公園のように過ごす場所であり、さらに別の人には仮想空間を冒険する場所になる。いずれ、同じ空間が複数の役割を持つことが、もっと自然になると思います。

ICTとデータで「運営しながら進化する」施設へ

――スタジアム・アリーナの運営を支えるICTについてお聞きします。IGアリーナには、Wi-Fi 7を使った高密度Wi-Fiが導入されています。通信環境に求められるものも変わっているのでしょうか。

前田：大きく変わっています。来場した方が、会場の様子を動画でSNSに投稿することは、今では珍しくありません。その場合、写真や文字を送る場合に比べて、必要な通信量も多くなります。また、多くの人が同じ場所で利用するので、携帯電話の通信に加えて、Wi-Fiも含めた環境を整える必要があります。

IGアリーナでは、Wi-Fi オフィシャルパートナーとして、Wi-Fi 7を一部採用し、大勢の方が集まっても使いやすい高密度のネットワークを設計しました。観客席の場所によって動画を投稿しづらい、多くの人が集まると通信品質が落ちる、といった問題の解消を図り、観戦やライブ鑑賞の体験を損なわないようにすることが目的です。

通信が遅ければ、スマートフォンでチケットのQRコードを表示する時に手間取ってしまいます。アリーナの中だけにとどまらず、入口付近でどの程度の通信が必要になるかまで考えて、ネットワークを構築しています。

――運営面では、2026年1月に「24/7 Software」の提供を始めました。このソリューションは、施設運営をどのように変えるのでしょうか。

前田：「24/7 Software」は、米国発の施設運営管理プラットフォームです。私たちは、日本、韓国、台湾での独占販売店契約を結び、提供を始めました。スタジアム・アリーナは建てて終わりではなく、運営しながら日々改善しなければなりません。そのための情報を残し、使えるようにする仕組みです。

例えば、興行日には、施設の管理者、イベントの運営会社、警備、清掃、案内など多くの方が施設で働いています。従来は現場でトラブルなどが発生したらトランシーバーで連絡して対応し、大きなアクシデントでなければ、その場限りで完了してしまうことが少なくありませんでした。

一方、「24/7 Software」では、飲みこぼしや食べこぼし、設備の不具合など、施設運営中に発生するさまざまな事象を「インシデント」として記録し、データとして蓄積します。現場スタッフがスマートフォンなどから情報を登録することで、発生状況や担当者、対応の進捗をリアルタイムに共有し、対応の迅速化につなげます。
さらに、既存の無線連絡と併用しながら対応履歴を蓄積・分析することで、対応に時間を要した事象や問題が発生しやすい場所を可視化し、施設運営効率化やゲスト体験価値向上に活かすことができます。

三村：データ活用はスタジアム・アリーナだけに閉じず、ホテルや商業施設、人流などのデータも連携させることが重要です。サッカーのサポーターやバスケのブースター、野球のファンといった、熱心な会員の情報だけでは捉えにくい来場者層についても、NTTドコモの人流データやdポイントデータを活用すれば、より深く理解できる可能性があります。

もちろん、集めたデータを自由に組み合わせて使えるわけではありません。誰が取得し、何のために使い、誰にどこまで渡せるのか。関係者ごとの取り扱い方針を整理し、利用のルールを設計することも、データ基盤づくりの一部です。

上林氏：データ活用の観点では、現実とデジタルをつなぐ「フィジタル」の視点も重要です。施設やまちの状態をデジタル空間に再現する「デジタルツイン」に混雑や設備の情報を反映する。さらに、市民やファンもデータに触れ、情報を加えられるようになると面白いですね。

スタジアム・アリーナを都市の「実証フィールド」に

――スタジアム・アリーナで得られた知見を、街全体に広げることもできそうです。スマートシティの技術を試す場として、どのような可能性がありますか。

上林氏：確かに、スタジアム・アリーナは地域や都市の縮図として、モデルケースやテストケースのフィールドとして、適していると思います。試合がある日とない日で、人の動きやサービスの使われ方を比べられますし、来場者が楽しみながら技術を体験できます。そこで得た知見を、まち全体へ広げられるといいですね。

前田：IOWNの活用も考えられます。IOWNは、光を中心とする技術を活用したネットワーク・情報処理基盤の構想です。その要素技術であるAPNの大容量・低遅延の通信を使えば、離れた会場同士が同じ場を共有するような体験をつくれます。遠隔のライブビューイングなど、参加する場所の選択肢が広がります。

例えば、ラグビーで映像を使ってレフェリーの判定を支援する「TMO（テレビジョン・マッチ・オフィシャル）」のリモート化も、その一つです。会場と離れた拠点をつなぎ、映像をやり取りすることで、担当者や機材を会場に集めなくても、判定を支援できるようにする。距離の制約が少なくなれば、人や設備の配置も考え直せます。

上林氏：この先、各地のライブビューイング会場を低遅延のネットワークでつなぎ、その場同士でやり取りできるようになれば、スポーツを見る場所のあり方も変わるかもしれません。アウェーで行われている試合を、ホームのまちに集まって応援する。そのとき、離れた会場とも一体感を持って楽しめるようになると、現地へ行く以外の選択肢が、もっと豊かになります。

――スタジアム・アリーナ内だけでなく、街中からの移動でも、試せる技術がありそうです。

上林氏：アクセスは、スタジアム・アリーナの課題であると同時に、まちづくりの課題でもあります。自動運転などの技術がさらに普及すれば、観客の移動を支えながら、市内の人の流れをつくることにもつなげられるのではないでしょうか。

三村：私たちの部門でも、スマートシティとモビリティを一体の領域として捉えるようになっています。自動運転も、同じシティ・モビリティ部門で取り組んでいる領域です。まちづくりと移動の課題を、一緒に捉えることに意味があると感じています。

――最後に、上林教授からNTTドコモビジネスへ期待する点について聞かせてください。

上林氏：通信、データ、AI、移動の先端的な仕組みを横断的につなぎ、観戦に出掛けてから帰宅するまでの体験全体を向上させることに期待したいと思います。また、スタジアム・アリーナと周辺のまちを、新しい技術のショーケースや実験場として活かしていただきたいですね。

前田：スタジアム・アリーナを建てて終わりにせず、人が自然と集まる場所へと更新していく。その支えになるのがICTだと考えています。施設の運営や、そこで過ごす人の体験を見ながら、人が集まり続けるために必要なことを、一緒に考えていきたいと思います。